好感度、写真ひとつで大違い

やっばり昨日は記事に書かなくて正解だった。

管理人には特例会見が政治利用かどうかの難しい問題は分からない。

でも、陛下の御前に直立不動であの姿勢はないだろう。

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タイガー・ウッズと夜の銀狐

ソーロ・グリス・デ・ラ・ノーチェ～　信じておくれよ

ソーロ・グリス・デ・ラ・ノーチェ～　愛しているのさ

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追加経済対策と贈与税の非課税枠拡大

景気回復につながるのなら、その手もありだが・・・。

来年度、２０１０年度税制改正で、子供の住宅取得を親が支援する際の贈与税の非課税枠を拡大する方針を固めたとの報道。

10年度末までの措置である、現行の500万円プラス基礎控除額で610万円までの非課税枠を大幅に拡大する予定らしい。

国交省の試算によれば、仮に2000万円まで拡大した場合の経済波及効果は、約6000億円に上るという。

税金の計算をメシの種としている管理人にとって仕事とはいえ、毎年毎年行われる税制改正を読み解き、仕事に生かすまでの時間は難行苦行。

そもそも国交省の試算どおり経済波及効果が6000億円もあるのか？

高速道路やダム建設に伴う事前調査と同じで、客観性の薄いテキトーに数字を弾いていないか気になるところ。

本音をいえば、効果の怪しい改正なら、お願い「余計な仕事を増やしてくれるな」、そんな気持ちである。

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２０歳代は６割超え、３０歳代でも６割近くが

結婚しても必ずしも子供を持つ必要はないと考える人が、４２・８％に上ることが内閣府の男女共同参画に関する世論調査で明らかになった。

確かに国策からすれば、人口減少による労働力不足や購買力の低下など、マクロ経済的には一大事、ＮＧな結果であるのかも知れない。

ただ、若い世代にとって愛情や子育て環境の整っていない中、子育て放棄や虐待の数が減るのであれば、そんな思いがあっても仕方がない。

２年前の調査に比べて６・０ポイント増。反対に持つ必要があるとの回答は６・５ポイント減の５２・９％に。

なんでも、全国成人の５０００人を個別面接方式で実施した結果らしい。

年齢別では２０歳代が６割超え、３０歳代でも６割近くが必要なしと高い。

要するに若い世代ほど子供を持つ持たないにはこだわらない傾向という事か。

管理人宅でも習い事や塾代にと、毎月の家計費が自動的に消えていく。

限られた収入の中、負担するのはかなり大変だ。

それでも、先の事業仕分けじゃないが蓮舫議員のようには大胆には削れない。

出生数の減少がニュースになる度に感じることに、そもそも国の予算も内閣府の調査も、人口減少は「ＮＧです」との前提で試算が出されているが本当にソレが正しいのかという事。

個人的には、こんな狭いニッポンに将来に渡って１億２千万人もの人口を維持する必要があるのかと、少し疑問に感じていますが・・・。

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労働組合「キャバクラユニオン」結成

時間制セット料金というシステムがしょうに合わないのか、どうも縁の薄いキャバクラ。

40代オヤジ、どうせ行くなら時間を気にせず飲めるお店を選択する。

そんな訳でキャバクラにはここ何年も足を運んでいない。

不景気のおり、名古屋は錦でも客足は減少、それと引換えにキャバ店への呼び込み兄ちゃんの数が急激に増加した。

円高不況にデフレ不況、大手企業の接待費が削減され会社持ちでの飲み代は削除。

さらに給料も手取り減少で懐が厳しいの環境ともなれば、お店の客足が落ちるのは必至。経済の循環法則にも適っている。

前フリが長すぎました。本題はここから。

「キャバクラで働く女性に対する賃金未払いや、従業員らからのセクハラなどが深刻な問題になっているとして、東京のキャバクラに勤務していた女性らが中心となり、待遇改善を求めて労働組合「キャバクラユニオン」（仮称）を結成することになった」
引用　中日新聞社

なんでも賃金未払いや、同伴出勤のノルマ、遅刻した時の大幅なペナルティーの改善を求める活動を行うらしい。

今や若い女性の成りたい職業人気上位であるキャバクラ嬢、人材確保の視点からも労働環境の改善は急務の課題かと。


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贈与で決まりか？鳩山首相の場合で計算してみた

過去記事　贈与税のお勉強・鳩山首相の場合で計算してみよう

まさか自国の総理大臣が贈与税の申告漏れなんて・・・、考えたくもない。
が、ここは心を鬼にして純粋に税理士としての立場から書いてみた。

報道にあった平成16年から20年の不明額が9億円、5年間で割って年に１億8千万円だと仮定して贈与税の税額を計算してみよう。

贈与税は贈与の額に応じて6段階の税率構成。

仮に贈与の認定がなされたとしたら最高税率の50％コース。

基礎控除額の110万円を引いた後、1,000万円超の場合には税率50%で控除額225万円。

（例・鳩山首相）　もし贈与財産の価額を年額1億8,000万円だとした場合には

基礎控除後の課税価格　18,000万円－110万円＝17,890万円
贈与税額の計算　17,890万円×50％－225万円＝8,720万円←これ年額(本税のみ)
(相法21の2、21の5、21の7、措法70の2)

と、いう事は8,720万円掛けることの5年なので4億3,600万円となる。

どうやら、認定贈与なら納税4億円超えの新聞報道に間違いはないようだ。

メディア報道だけでは真相の程は全く分かりませんが、なんならご相談にのりますが・・・。




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断食をやめた市橋容疑者を勝手に推理してみた

断食をやめた市橋容疑者に対して、根性無しと批判するべきか、それとも２週間もよく続けたと評価するのかは評価の分かれるところ。

過去記事　断食決行中の市橋容疑者へ栄養剤の投与

２週間に渡る断食の目的が何であったのか?

檻の中の食事が気に入らなかったのか、覚悟のハンストか、一気に即身成仏を目指していたのかは知らないが、英国人女性死体遺棄事件で逮捕された市橋達也容疑者が、断食絶食を中断して逮捕後始めて食事を取ったらしい。

なんでも、朝食は取らなかったものの、お昼に出された弁当には手を付け完食したとの事。

逮捕から約２週間ぶりの食事は和風弁当だったの締りのないオチ。

よほどの空腹感に負けた、またはおかずに好物が入っていた、もしくは自分なりの目的を達成したか?　元捜査官の田宮氏ならきっとこんなコメントに違いない。

でもうちのブログは一味違う考察を加えてみた。

勝手な推測だが、ひょっとして拘置所の中からダイエット本の発刊でも狙っていたか?

だったらタイトルはこうだ。「こうして僕は痩せられた。市橋式断食プログラム、２週間監獄ダイエットの極意」。

もう断食もやめたことだし、朝昼晩、ちゃんとご飯を食べて体調管理。

後はしっかりと取調べに応えてほしいものである。


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断食決行中の市橋容疑者へ栄養剤の投与

　写真　美容と健康情報さんより引用

覚悟のハンスト決行中か、それともポーズの断食なのか?

いやなんの事はない、単なる食欲不振かも知れないが絶食中の市橋容疑者。

英国人女性の死体遺棄事件で逮捕され、千葉県警行徳署に勾留中の市橋達也容疑者が医師から栄養剤を投与されていたとの事。

なんでも逮捕後に食事を一切取っていない状況を心配して、医師が栄養剤の投与に踏み切ったらしい。

市橋容疑者は嫌がる様子もなく素直に診察を受けたとの事。

「栄養剤の投与」?

新聞にはこう書いてあるだけで点滴だったのか飲み物だったかは不明。

斜め目線の管理人にとっては、本題の「投与」以上に気になるところ。

全く根拠のない勝手な推測だが、何となく点滴の線は薄い気がする。

ドリンク剤、もしくはビタミン錠だったか?

もしドリンク剤なら銘柄も気になるところだ。



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定員426人のフェリーに乗客7人では厳しすぎる

戻れるか？ＮＨＫ8時のニュースで見たところフェリーありあけ、かなり右前が斜めに傾いていたが。

なんとか無事港に戻ってもらいたい。

なんでも、東京から鹿児島・志布志港へ向かって三重・熊野市沖を航行中の「フェリーありあけ」から、「船体が右４０度傾いた」との救難要請があったという。

乗客７人、乗員２１人は全員無事との事。傾いた原因を横波を受けての荷崩れと伝えていたが・・・。

素人的な思いではフェリーは人と車を運ぶ船だと思っていたが、どうやら貨物も積むようだ。

驚いたのは、７９１０トン定員４２６人のフェリーに乗客7人の報道。

ひと桁落ちていないか？船の大きさに比べて乗客数、少なすぎるような気もする。

テレビでみたところ結構大きな船に見えるけど。

乗員21人に乗客7人、報道が事実なら経営的には厳しすぎる数字だ。

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名古屋市の整形外科医が本命か?

徳島の阿波踊りじゃないが、踊る阿呆に見る阿呆だった市橋達也容疑者の逮捕劇。

移送車に新幹線にと、狂ったようにまとわりついてたバカ騒ぎのマスコミ各社。

捕まったことだし、全社が総力戦で伝える事もないかと思うが・・・。まあいい。

管理人的には市橋容疑者に懸けられていた、懸賞金1000万円の行方が気になる。

誰がもらうのか? ひとりで全額か、それとも分配もありか?

きっとうちの読者さん達なら同じ気持ちの筈。

そんな訳で懸賞金１千万円の受取り候補を勝手に予想してみた。

競馬風に本命、対抗、穴の３予想で。

まずは、対抗、「市橋容疑者に似た男がいる」という通報をしたフェリー会社社員さん。

次に本命候補。進展のなかった捜査に加え、世間の関心も薄れていたリンゼイさん事件を一気に思い出させるきっかけとなった名古屋市の整形外科医。

整形手術前の写真提供で流れを大きく変えたのが高評価。

最後、穴には大阪府茨木市内にある建設会社社員を推してみたい。

大騒ぎの逮捕劇が去った今、懸賞金１千万円の行方が気になるところだ。


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