目先の値下がりは無視すればいい

米国の主要な株価指数3つとニッポンの代表的な株価指数である2つについて、10年間の株価の動きを月足チャートをあげてみる

画像引用　ヤフーファイナンスより画像引用

まずは米国から

紫色がダウ、緑がＳ＆Ｐ、青がナスダックの10年間の比較チャートとなる

続けてニッポン

同様に紫色がＴＯＰＩＸ、青が日経平均の10年間の比較チャートとなる

業績に直結する個別株なら日々の株価には注意が必要

しかし、個別株ではなくナスダックや日経平均などの株価指数に連動するインデックス投資をしている投資家ならそれは不用だと思う

最悪、不幸にも第三次世界大戦が勃発してしまった時は、私たち庶民ではリスク回避は不可能だ

目先の値下がりは無視してもいい理由を考えてみた

2つの画像を見ればハッキリとしているのが1点

株価が大きく上下する時期もあるが、年を重ねるごとに右肩上がりの上昇トレンドにあることは明らか

目先の下げに反応して慌てて売っちゃうのは長い目でみれば得策とも思えない

そもそも、株式でも投資信託でもＥＴＦでも余裕資金で投資するのがセオリー

管理人も最近の株価乱高下で大きな含み損をかかえている

信用取引ではなく現物取引の投資家であるのであれば、目先の調整局面を心配することなく放置して本業に精を入れた方がいい

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先行き不透明な時はＥＴＦも良いんじゃないか

t画像引用　ヤフーファイナンスより引用

怖すぎるピッチで株価を上げる東京市場に限らず、米国も台湾も韓国でも好調が続いている株式相場

各国の株価指数だけをみれば、心配されているホルムズ海峡危機すら過去に去ったかのようにもみえる

それに対しイスラエルによる再攻撃があると心配している管理人は、4月17日に大半を利確処分した

それから3週間が過ぎた

が、管理人の心配とは裏腹に、各国の株価は怖すぎるピッチで上昇を続けている

管理人の今回の判断は間違いだったか？

それでもホルムズ海峡危機の不安が完全に払拭できない以上、全面的に買い戻すことも慎重になる

そんな中、連休前の4月30日に取得した1本のＥＴＦ

日経平均レバレッジ上場投信1570、それが連休明けの5月7日に大幅に値上がり

僅か1週間の保有であったが迷わず売却した

投資信託と違って市場の取引時間内に自由に売買でき決済の早い特徴を持つＥＴＦ

先行き不透明な相場観の時こそ、投資先としてもリスク管理の面からも利用価値があると感じたところ

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1年前のチャートによく似てるけど、ここはひとまず利確する

2年間分の週足で確認すると思い白い動きを発見

イラン戦争で大きく下げた米国の有力な株価指数であるナスダック指数、ちょうど1年前の4月15日辺りのチャートの動きとよく似ている

昨日4月15日まで11営業日連続して続伸、昨年10月下旬以来の取引時間中と終値の史上最高値更新した

同様に米国の有力な株価指数であるS&P500も似たような動きをしている

ナスダックやS&P500のチャートを見た限りでは、米国イスラエルとイランとの戦争で下げた分は既に取り返した流れになっている

ニッポンの日経平均株価もここに来て上げの勢いをましている

しかし、米国イスラエルとイランの紛争解決の糸口は見えていないのが確か

斜め目線の管理人には、今の米国やニッポンの株価指数の高値は能天気に安心できない

ストレートにかけば「作られた株価」にみえる

トランプさんとネタニヤフの発言と行動ひとつで爆サゲも爆アゲも思いのまま

戦争不安と停戦期待を両天秤にかけて、売り方と買い方に分かれて両陣営で売り買いしていれば両陣営ともに利益を手にすることができる

ハッキリとした停戦の方向性が約束されない中での現在の爆アゲ株価には、異論こそあっても客観的に上げる材料が乏しい

1年前のチャートに従えば今後も右肩上がりでの上げとなるが、どうしても気になるので防衛関連銘柄だけをキープして国内海外をとわず一旦利確しよう

「あそこで売っておけば」の後悔はしたくないので、気を楽にして停戦の流れを待つことにする。


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所詮ETF、本当に有事となった時には安全資産とはなりえないが

どんな交渉事も理屈もトランプとネタニヤフの2人にとっては無縁だ

ついに再開した2月28日の米国とイスラエルによるイランへの大規模攻撃

古くはフセイン大統領のいたイラク、先日のベネゼエラ、そして今回のイランに対する先制攻撃に繋がる共通点

中東と南米と地政学的には離れているが、ともに石油資源を豊富に抱える3か国だ

イランの核開発放棄させるなんて大義名分はあっても、本音のところは相手国の政治体制を倒して豊富な石油を手に入れること

事実、核開発をすすめ、今や米国本土まで届く大陸間弾道ミサイルを持つまでに至った北の将軍様がいる北朝鮮には、未だに具体的な攻撃がない

つまり、資源のない国には米国は関心が無いということの逆説的な証明になる

それ以上に、イスラエルに政治が支配されている米国も終わっている

イラン攻撃で世界中の金融経済が大混乱するのは必至

ほんと、トランプもネタニヤフも困ったおっさん2人。これで石油製品の輸入価格があがることになる

円安に加えて輸入価格の高騰で市民の生活はますます厳しくなっていくし

管理人は今回のイラン攻撃のリスクを少しでも回避するため、3週間前に米国への投資から資源分野でのETFに切り替えている

資源分野といっても所詮ETF、現物資産と違って有事となった時には安全資産とはなりえない

ニッポンにとって古くからの親日国であるイラン、そして、同盟国としての米国も大切なのは当たり前

今月には訪米しトランプ大統領との会談を控えている高市首相

イランを切り捨て米国に対して全面支持の姿勢を示すのか？気になるところだ

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7日に投稿したブログ予想の検証

画像引用　ヤフーファイナンスより引用

増減なしと予想していた日本保守党の議席減はハズシたが、各党別の増減予想はブログどおりほぼパーフェクトの流れとなった

ただ、想定以上の勝ち過ぎは予想外

それでも、高市さん人気で自民党の大勝を予想していたので、週明け9日月曜日からは日経平均株価もTOPIXも高値更新の可能性が高いとブログでは書いていた

こちらも高市首相の強いリーダーシップによる積極的な成長戦略を好感して、本日12日も順調に共に株価指数をあげている

株価は半年先の占うというものの、管理人的には景気予想というより投資家の単純な思惑が大きく影響していると思う

今回の高市フィーバーによる選挙結果と日経平均株価やTOPIXとの相関関係も、解散前の時期から検証すると面白い

前記事　予想・9日決曜日は株価指数が爆上げ

でとりあげた「eMAXIS Slim国内株式(TOPIX)」を例に検証してみた

時系列で書くと分かりやすい

1月19日に高市首相が1月23日の衆議院の解散を公式に会見

翌20日の終値は前日から243円安い28,555円

1月23日に高市首相が衆議院を解散

翌26日の終値は前日から607円安い27,979円

2月8日に選挙の投開票

翌2月9日の終値は666円高い29,799円

そして確認のとれる直近2月10日の終値は564円高い30,363円となっている

仮にNISA成長枠240万円を使い衆議院を解散した週明け26日に注文約定していたら、今日12日現在だと約260万円まで値上がりしている

この先、さらに値上がりするのか下がるのかは知らないが管理人なら年内はキープの判断をとる

高市自民党の歴史的な圧勝でこれまで海外、特に米国に向かっていた投資資金の幾らかはニッポン国内に戻ってくる気がする

さらに、成長戦略重視の政策から海外の投資マネーもニッポンに入ってくるので2026年の国内株価は上を目指すのではないかと思う。

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今日にもあっさり4万円を超えるはず

画像引用　ＳＢＩ証券より画像引用

今のチャートは2021年2月の形に似ている気がする。

相当なハイペースで右肩に株価をあげる日経平均株価。

以前に何度も投稿しているが日経平均株価は上場225社だけに絞った指数。

個別株の業績うんぬんとは関連性はない。

あくまでも相場の方向性を占う指数にすぎない。

それでも、3万円台を超えて4万円大台にのせることは株価上昇のためにはプラス。

投資は買い時よりも売り時の判断が難しいもの。

地震と戦争の懸念も心配なので、管理人はニッポン国関連の投信はいったん利益確定する予定。

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バブル崩壊後の高値はあっさり更新する

画像引用　Ｙａｈｏｏ!ファィナンスより画像引用

多分、バブル崩壊後の高値はあっさり更新する。

投資歴だけは無駄に長くなって30年になるチョイ株おやじの予想だ。

世界中のお金が世界各国の投資市場に潤沢に回っている今。

日経平均株価の高値更新は既定路線。

昔っから新聞ニュースでよく聞く日経平均株価とは、簡単にかけば日本経済新聞社がニッポン市場に上場している約2000社の中から、たった225社を選んでそこから求めた指数。

必ずニュースで伝られる割には、景気動向をみる指数としては大きな意味はない。

上場している会社の大半が前日の株価を下回った状態でも、日経平均株価が前日から上げることも多い。

その理由のひとつ、日経平均株価は株価の高い「値嵩株」の影響を強く受けること。

具体的にはユニクロのファーストリテイリングやソフトバンクグループ、東京エレクトロン、ファナック等の株価の影響が大きすぎるから。

見方のポイントとして上昇トレンドにあるのか、それとも下降トレンドにあるのかを判断するぐらいでいい。

似たような指数が米国のダウ工業株30種平均。

こちらは30種とあるとおりたった30社で求めた指数にすぎない。

個別株価の上げ下げにはほとんと意味を持たない。

日米ともにトレンドを判断するうえでの数値ぐらいに捉えるのがいい。

両指数の一番大きな影響力は「マインド」だけ。

チャートが右肩上がりで伸びている時には素直に「上がる」と信じて過ごすのが、市場のためには一番影響のある事だと思う。

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楽観的な予想の中でひとつ心配になるニュース

画像引用　ロイターより画像引用

ニューヨークも東京市場も依然として強い右肩上がりの株価上昇。

管理人の見立てではこの先調整局面はあるものの、上昇トレンドは変わらないと見ている。

そんな楽観的な予想の中でひとつ心配になるニュースあり。

イスラエルとハマスとの戦闘の影響に端を発する、イエメンの親イラン武装組織フーシ派の動き。

イスラエル支援の米国や英国に対して紅海にいる船舶への攻撃。

その攻撃に対して米英両国が反撃をくり返すイヤな流れ。

すでに紅海での攻撃リスクを避けて日本郵船、商船三井、川崎汽船の国内海運大手3社は、12日までに紅海での船舶運航を停止している。

世界的な海運大手のＡＰモラー・マースク、ＤＨＬグループも航路変更する。

国内大手3社の場合だと、アフリカ南端の喜望峰経由を含めたルート変更を検討中らしい。

もし、喜望峰経由となれば現在の紅海経由に比べて相当な大回り。

どの程度、日数が増えるかは知らないが確実に遅延になることは間違いない。

到着便が遅れれば当然に出発便も遅れる。

運送時間のハンデを大量輸送のアドバンテージで補っているのが海運輸送。

日本国内での製品を輸出して、海外から原油や食料品を輸入に頼っているわが国ニッポン。

不覚にもイスラエルとハマスの戦闘がニッポンの輸出入に大きく影響を与えるとは知らなかった。

まったくの主観だがナントナク嫌な予感がしてきた。

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中国マネーの影響も大きそう

画像引用　読売新聞より引用

それにしても値上がりピッチが速すぎる。

週末なので当面の利益確定での売りも出る今日の株価が気になるところ。

ここまでは水曜日に書いた予想どおり。

過去記事　買い戻し: 名古屋人伝説。税理士バッキーの日記帳 (cocolog-nifty.com)

難しいのはこれから。

4日間で1700円の上げ幅は急すぎるが、かといって30年前のバブル時代とは違う感じ。

年明けにスタートした新NISAは株というよりは投資信託、もっと具体的に書けばリスクヘッジを目的とした全世界株投信や、やっぱり成長が期待されるS&P500投信が売れているイメージ。

日本株が新NISAによって爆買いされているイメージはない。

株価は為替や原油、金利や地政学リスクなど多岐にわたる要因が複雑に絡み合って決まるので、これが一番という要因はない。

管理人的には中国経済や不動産不況で行き場を失った中国マネーが、投資先として日本株を買っている気がする。

まったく根拠はないが中国人のイメージは「上昇する事を吉とする国民性」

日本や欧米のように「下落」で儲けをねらうような捻くれた国民性には見えない。

そう短絡的に考えれば、やっぱり右肩上がりの上昇トレンドは期待できる。

今後、大きな調整はある筈だが35000円が下落の支持線になればいい。

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買い戻し

画像引用　読売新聞社より画像引用

能登半島地震に羽田空港での事故と年明け早々から続いた暗いニュースに、記事を書く気にもなれなかった。

が、やっと少し明るいニュースに久々に記事を一本。

連休明け昨日９日の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）の終値が１９９０年３月以来の高値を更新した。

実に３３年１０か月ぶりの更新。

昨年末には少し株価を下げて調整を思わせる流れもあったが、地震や事故後の高値なので投資マインドは依然として強い感じ。

日経新聞の解説では高値更新の背景には、東京証券取引所が進めた企業のPBR（株価純資産倍率）改革があるとのこと。

確かにそれも1つのプラス要因。

管理人的にはそれ以上に年明けから始まった、新NISA（少額投資非課税制度）の影響が大きいと思う。

まずは株にせよ投資信託にせよ買わなければ始まらない。

これまで株や投資信託にまったく興味がなかった社会人の方々が新NISAを機に投資市場に大量に参加。

それに伴って「買い」が人気となり株価全体を押し上げる流れになっている感じ。

まずは目先の34000円を軽く超えよう。

そして次の35000円もサラッと抜けて、年末には37000円台までいけたら日本経済もホンモノの強さを回復する。

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